7時18分、ミハルは「2025年」と「2025年度」の二枚を前提書庫へ持ち込みました。「どちらも一年なら、並べて比べられるよね」。ハコは「いつ」の引き出しから、二枚の細長い期間札を出します。長さが同じでも、左端が重なりません。
同じ12か月でも、入れ替わる三か月がある
4月始まりの年度を例に、期間を並べます。次の表は期間の対応であり、実際の統計値ではありません。
| 表記 | 始まり | 終わり |
|---|---|---|
| 2025年(暦年) | 2025年1月1日 | 2025年12月31日 |
| 2025年度(4月始まり) | 2025年4月1日 | 2026年3月31日 |
二つに共通するのは2025年4月から12月です。暦年には2025年1〜3月が入り、年度には代わりに2026年1〜3月が入ります。最後の三か月の動きが違えば、同じ名前の「一年」でも合計や平均は変わります。
この違いだけで、どちらかが正しく、もう一方が間違っているとはいえません。数えた期間が異なる数字なのです。
前年比は、相手も同じ区切りか確かめる
2025年と2024年を比べるなら、どちらも1〜12月の系列を使います。2025年度と2024年度なら、それぞれの年度の区切りをそろえます。
「一年間の売上」と書かれていても、片方が暦年、片方が年度では含む月が違います。また、1〜9月の途中経過を、前年の1〜12月全体と並べて「減った」と伝えると、期間の長さまで変わってしまいます。
統計局の「日本の統計」は、注記がなければ年次を暦年、年度を会計年度として扱っています。京都府統計書でも、暦年・会計年度と、「年末」「月末」の時点を区別しています。大切なのは名称の暗記より、その表が期間の合計なのか、一時点の値なのかまで読むことです。
年度の区切りと公表日を別々に見る

企業の事業年度や統計上の特殊な年度には、4月から翌年3月と異なる区切りがあります。「年度」という二文字だけで月を補わず、資料の対象期間を読みます。外国の資料や企業どうしを比べるときも同じです。
さらに、資料の公開日が新しくても、対象期間が新しいとは限りません。2026年に公表した資料が、2025年や2025年度を集計していることはあります。公開日を数字の時点へ置き換えないようにします。
| 日付欄で見るもの | 答える問い |
|---|---|
| 対象期間 | いつからいつまで数えたか |
| 調査時点・期末 | どの日の状態を数えたか |
| 公表日・更新日 | いつ発表・更新された資料か |
比較文に、期間の始まりと終わりを添える
次のニュースでは、年名の横へ括弧で期間を書いてみてください。「2025年度(2025年4月〜2026年3月)」と一度置くと、比較相手の月が合っているかを見つけやすくなります。
予算の話なら、期間に加えて当初予算と補正予算の段階も確認します。今回は、二つの資料の先頭と末尾の月を並べるところまでで十分です。同じ一年という言葉を、同じ12か月へ戻してから数字を比べます。
定義の確認:総務省統計局「日本の統計 2026」利用上の注意、京都府統計書利用上の注意、農林水産省東北農政局利用者のために(2026年10月29日確認)。
